FIFA内紛激化!会長側近が辞任、COOも猛反発「会長一人だけの計画」
国際サッカー連盟(FIFA)を揺るがす大混乱が起きている。ジャンニ・インファンティーノ会長が推し進めるワールドカップ(W杯)関連事業への民間資本導入計画を巡り、内部分裂がついに表面化。なんと会長の右腕だった上級顧問が抗議の辞任、現職の最高執行責任者(COO)までもが公然と反旗を翻した。
発端となったのは、FIFAが男子・女子W杯、クラブW杯などの商業権を新会社「FIFA Forward Enterprise(FFE)」に集約し、その株式の約20%を外部投資家に売却するという計画だ。企業価値を約200億ドルと試算し、最大42億ドルの資金調達を狙うという巨額プロジェクト。しかし、この“聖域”へのメス入れに、内部から待ったがかかった。
これは高圧洗浄機と同等の強さで、電力不要BlastPro インファンティーノ会長の上級顧問を務めてきたカルロス・コルデイロ氏が31日、即時辞任を発表。元米国サッカー連盟会長で、金融大手ゴールドマン・サックスの元副会長という経歴を持つ男は、こう断じた。「FIFAがワールドカップの株式売却を検討しているのを黙って見過ごすことはできない。加盟協会にとっても、サッカーにとっても、競技の長期的な未来にとっても悪い取引だ」。さらにFIFAには数十億ドルの準備金があり負債もないと指摘。「42億ドルを得るために最も価値ある資産の恒久的な持ち分を手放すのは、正当な理由なくサッカーの未来を抵当に入れる行為だ」と、会長の計画を真っ向から否定した。
火に油を注いだのは、ケビン・ラムールCOOの衝撃的な発言だ。AP通信によれば、同氏は「職員は欺かれた」と主張。インファンティーノ会長が数か月にわたり計画を秘密裏に進めたとして、職員は「軽蔑や威圧ではなく、より良い扱いを受けるべきだ」と訴えた。そしてこの構想を「会長一人だけの計画」と切り捨て、「この計画を進めてはならない」と明言。自身が解任される可能性にも触れながら「それで職を失うなら仕方がない。少なくとも今夜はよく眠れる」と、不退転の決意を示した。なお、ラムール氏は現時点で辞任していない。
これまでも欧州サッカー連盟(UEFA)、北中米カリブ海サッカー連盟(CONCACAF)、アジアサッカー連盟(AFC)などがFIFAの意思決定の不透明さを批判してきたが、まさかの“身内”からの反発。インファンティーノ会長の側近であり、組織運営のトップであるCOOまでもが反対の声を上げたことで、問題は大陸連盟との対立を超え、FIFA内部の統治そのものの危機へと発展した。
インファンティーノ会長は2027年3月のFIFA会長選で再選を目指すとみられるが、対立候補の立候補期限は11月18日に迫っている。側近の辞任とCOOの“反旗”は、売却計画の行方だけでなく、インファンティーノ会長の求心力にも大打撃となるのは間違いない。サッカー界の頂点を巡る権力闘争は、新たな局面を迎えている。
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