トランプ大統領がFIFAインファンティノ会長を擁護「交代は大きな過ち」

サッカー界を揺るがす国際的な動きに、なんとトランプ米大統領が名乗りを上げた。FIFA（国際サッカー連盟）のインファンティノ会長を巡り、子会社設立計画をめぐる責任論が強まる中、トランプ氏がSNSで真っ向から擁護する投稿を行った。

「会長の交代を検討するなら、それは大きな過ちになる」——11日、複数のメディアが報じたトランプ氏の投稿は、まさにサッカー界のトップを守る“大統領のお墨付き”とも言える内容だ。その根拠として挙げたのは、2026年北中米ワールドカップの驚異的な収益見込みだ。

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トランプ氏は「過去最高の150億ドル（約2兆4000億円）超」という数字を引き合いに出し、「彼が去れば、二度とこれほどの成功や利益は得られないだろう」と力強く指摘。FIFAのビジネス面での成果を絶賛し、会長交代論を一蹴した形だ。

しかし、事態は単純ではない。ロイター通信によると、FIFA主催大会のボイコットを表明している欧州連盟（UEFA）が、同じく反発するアジア連盟（AFC）や北中米カリブ海連盟（CONCACAF）と手を組み、独自の大会開催を検討しているという。

FIFA内部のゴタゴタに、世界のサッカー勢力図が大きく動く可能性も浮上。インファンティノ会長の去就は、単なる人事問題を超え、国際サッカーの未来そのものを左右する火種となりそうだ。

トランプ大統領の“援護射撃”が、FIFAの舵取りにどのような影響を与えるのか。サッカーファンとしては、2026年W杯本番だけでなく、その舞台裏の政治ゲームからも目が離せない。

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