サッカー

ベンゲル氏、FIFA会長の民間資本計画に初言及「撤回は絶対必要」

2026年08月05日 03:30

アーセン・ベンゲル氏が、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長が進めていた民間資本導入構想について、初めて口を開いた。現在、FIFAのグローバルフットボール開発部門責任者を務める同氏は、この計画について「撤回は絶対に必要だった」と明確に語った。

問題となったのは、インファンティーノ会長がワールドカップなどFIFA主催大会の商業権を管理する新たな子会社を設立し、外部投資家からの出資を受け入れるという構想だ。さらに、211の加盟協会に対して、この計画を支持する見返りとして4000万ドル（約60億円）を支払う案も提示されていたと報じられている。

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しかし、この構想は各方面から猛烈な反発を招いた。UEFA（欧州サッカー連盟）は加盟55協会がFIFA主催大会のボイコットを検討する姿勢を示すなど、事態は深刻化。最終的にインファンティーノ会長は計画の撤回を余儀なくされた。

ベンゲル氏は声明で、「最近のFIFAで起きた出来事について、自分の立場を明確にしたい」とし、「私はこの戦略計画には関与しておらず、このプロジェクトの存在を知ったのも報道を通じてだった」と説明。計画への関与を否定した。

その上で、「この計画を撤回するという決定は、絶対に必要であり、議論の余地はなかった。私は、サッカー界のために献身し、透明性と誠実さを持って運営される独立したFIFAを強く信じている」と強調した。

一方、FIFA事務総長のマティアス・グラフストロム氏も、職員向けの内部文書で今回の騒動に言及。「この1週間は理解し難く、受け入れ難いものだった」と振り返りつつも、「プロジェクトが完全に撤回されたことで、この悲しい出来事は終わった」と述べた。

さらにグラフストロム氏は、「現在の政治的な状況から職員は守られる。心配する必要はない」と呼びかけ、「個人や不安定な状況、一時的な出来事は過ぎ去る。しかし、FIFAという組織と世界のサッカーに対する責任は続いていく」と組織の結束を訴えた。

なお、この一連の騒動では、インファンティーノ会長の上級顧問を務めていたカルロス・コルデイロ氏が「サッカー界にとって悪い取引であり、未来を担保に入れるものだ」と批判し、辞任している。サッカー界の未来を揺るがしかねないこの問題は、一旦は収束の方向に向かったが、FIFAのガバナンスをめぐる議論は今後も続きそうだ。