サッカー

衝撃の撤回！インファンティーノ会長、W杯事業売却案を白紙に　欧州ボイコット宣言で屈す

2026年08月01日 09:30

国際サッカー連盟（FIFA）が、ワールドカップ関連事業への民間資本導入計画を撤回するという衝撃的な決断を下した。現地時間7月31日、ジャンニ・インファンティーノ会長が自ら発表。構想が大きな分断を生み、当初の目的に沿わなくなったとして、「我々の目的は常に団結し、改善することだ」と語り、計画を進めない意向を明確にした。

この計画は、男子・女子W杯やクラブW杯の商業・運営事業を新会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」に集約。企業価値を約200億ドルと見積もり、外部投資家に約20％を売却して最大42億ドルを調達するという壮大なものだった。収益は加盟211協会の育成支援に還元し、FIFAが新会社を恒久的に支配すると説明されていた。

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しかし、その内容に真っ向から反旗を翻したのが欧州サッカー連盟（UEFA）だ。UEFAと加盟55協会は全会一致で計画を拒否し、完全撤回がなければFIFA主催大会をボイコットすると宣言。北中米カリブ海サッカー連盟（CONCACAF）も反対に回り、アジアサッカー連盟（AFC）も両連盟との連帯を表明した。南米サッカー連盟（CONMEBOL）も無条件の支持を見送り、詳細な説明を求める姿勢を崩さなかった。

組織内部からも火の手が上がった。インファンティーノ会長の上級顧問カルロス・コルデイロ氏が「サッカーにとって悪い取引だ」と辞任。ケビン・ラムール最高執行責任者（COO）も、職員は計画について欺かれていたと訴え、「一人だけの計画」と公然と批判した。

撤回表明の約20時間前、FIFAは「誤った報道によって協議過程が妨げられた」と主張し、加盟協会との協議を続ける方針を示していた。そのため、今回の決定は事実上の全面降伏と言わざるを得ない。

W杯から欧州勢が姿を消す異常事態はひとまず回避される見通しだが、秘密裏に計画を進めたとする批判や、FIFA内部に残った亀裂は深刻だ。売却案の撤回だけでインファンティーノ会長が失った求心力を取り戻せるかは、極めて不透明な状況となっている。