サッカー

UEFA全会一致で決断！FIFAのW杯事業売却に反旗、欧州勢が大会ボイコットへ

2026年07月31日 05:30

欧州サッカー界が、FIFAに対して最大級の警告を突きつけた。UEFAに加盟する全55協会が、FIFAが進めるワールドカップ関連事業の民間資本導入計画に反発。全会一致で、計画が撤回されるまでFIFA主催大会への不参加を決断したのだ。

事の発端は、FIFAが新会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」を設立し、男子・女子W杯、クラブW杯などの商業権を集約する構想。企業価値を約200億ドルと見積もり、約20％の株式を外部投資家に売却。最大42億ドルを調達し、加盟協会への開発資金を増額する狙いだ。FIFAは競技運営や国際日程の決定権は維持すると説明するが、UEFAはこの計画に対し、強い疑念と批判の目を向けている。

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英紙『ガーディアン』によると、この決定は約2時間の緊急会議で下された。資金面でFIFA案に賛成する小規模協会が出るのではとの見方もあったが、蓋を開ければ55協会が結束。UEFAは、計画が存続する限り欧州の代表チームをFIFA主催大会に送り込まない方針を明確にした。ボイコット解除の条件は、FIFAが構想を全面撤回し、今後も統治や大会を民間所有に開放しないという拘束力ある保証を示すこと。

UEFAがここまで強硬な姿勢に出た背景には、FIFAの手法への根深い不信感がある。各協会には、計画に基づく最大2000万ドルの初回資金を申請するかどうかを9月19日までに判断するよう求められていた。UEFAはこの期限設定を「事実上の圧力」と断じ、資金を使って支持を取り付けようとしていると非難。さらに、投資家が将来的に大会形式や開催頻度、開催地に影響力を及ぼす可能性や、利益を得る人物の透明性が欠如している点も問題視した。

実際、この計画の影には、米金融大手JPモルガンや、ドナルド・トランプ前大統領の娘婿であるジャレッド・クシュナー氏の弟、ジョシュア・クシュナー氏が立ち上げた投資ファンド「Thrive Eternal」の存在が報じられている。

もしこの計画が撤回されなければ、最初に影響を受けるのは9月5日にポーランドで開幕するU-20女子W杯だ。同大会にはイングランドを含む欧州勢6チームが出場予定で、このボイコットが現実となれば、大会から欧州勢が姿を消す事態となる。シニアカテゴリーでは2027年女子W杯が最初の対象となる見通しで、計画が強行されれば、将来の男子W杯を含むすべてのFIFA大会に欧州勢が参加しないという、前代未聞の事態に発展する可能性がある。

UEFAは今週中にもFIFAへ正式な通知を送り、他の大陸連盟にも同調を呼びかける方針だ。北中米カリブ海サッカー連盟（Concacaf）もこの計画を全会一致で拒否しているが、現時点ではボイコットまでは表明していない。アジアでも反対の声が上がっているとされ、今後の動きが注目される。

これは単なる商業条件への反対ではない。UEFAは、W杯やサッカーの統治そのものを民間投資家の利益に結び付けること自体を根源的に問題視している。FIFAが強硬姿勢を崩せば、世界最高峰の舞台から欧州の雄たちが一斉に姿を消す、まさにサッカー史に残る大波乱が現実のものとなるかもしれない。