サッカー

インファンティーノ会長、W杯事業売却なら報酬6倍の54億円？ FIFA新会社構想が波紋

2026年08月03日 21:30

FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長が進めていたワールドカップ関連事業の一部売却構想が、大きな波紋を呼んでいたことが明らかになった。ブラジルの『ESPN Brasil』が報じた内容によると、この計画が実現していれば、インファンティーノ会長の年間報酬は現在の約6倍に膨れ上がる可能性があったという。

インファンティーノ会長は、FIFAの商業事業や主催大会の運営を担う新会社「FIFA World Enterprise（FFE）」を設立し、その株式の20％を投資家に売却する計画を検討していた。報道によれば、株式売却によって得られる金額は約215億レアル（日本円で約6000億円規模）に上るとされ、FIFAの商業的価値をさらに高める狙いがあったとみられている。

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しかし、この構想に対しては、欧州サッカー連盟（UEFA）などから懸念や批判の声が上がった。ワールドカップというサッカー界最大級の大会に関連する事業を外部投資家に開放することへの警戒感が強まり、最終的にインファンティーノ会長は計画の撤回を表明した。

もし計画が実現していた場合、インファンティーノ会長の年間報酬は3000万ユーロ（約54億円）規模に達していた可能性があるという。これは現在の給与に加え、ボーナスなどを含まない金額とされている。FIFAが公開している最新の透明性報告書では、インファンティーノ会長の年間報酬は約480万ドル（約7億円）とされており、その差は実に約6倍。

FIFAは2019年以降、会長や幹部の報酬を公開しており、組織運営の透明性向上を図ってきた。それだけに、今回の構想が明らかになったことで、FIFAの収益モデルや商業化路線に対する議論はさらに加熱しそうだ。

インファンティーノ体制下で進む大会規模の拡大や商業化の流れは、今回の撤回後もなお、サッカー界の大きな関心事であり続ける。ワールドカップの運営を巡る今後の動向から、目が離せない。